研修講座で使う教材として、リレーとリレーソケットをセットでサンプル購入した。
ネットで購入手続きをしたところ、海外発送となっていた。納期が20～30日となっているのはこのためだと納得した。
追跡リンクが送られてきたので、確認してすると発送は香港からとされていた。その後、成田空港に到着までは表示されたが、それ以降は配達中のまま。配達されて受け取ったが、追跡リンクで診てみると配達中のままで、数日たった本日もそのままだ。支払いはクレジットカードで済ませていたので、購入先の業者に連絡をして領収書を発行してもらった。
「Made In China」と印刷されていたので、香港から発送は理解できたが、配達終了を発送した業者が知らないというのも、合理的なのか雑なのか。
とりあえず、教材用としてリレーのサンプルを入手できた。
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| リレー と ソケット(右) |
脱炭素に関するセミナーをオンラインで受講した。
昨今顕著になりつつある気候変動は、CO2の増加による地球温暖化が原因とされている。脱炭素の実現は、急を要する重要なテーマだと思う。
内容は、ガスの取り組み（eメタン）、水素製造、バイオ燃料、CO2の回収といったものだった。
取り組みが行われているのは非常に良いことだと思ったが、現状は検証･実証実験の段階であるようだ。技術的課題はもとより、法的、運用上、経済性等のまだ解決されていない課題がある。
商業ベースで採算が取れるようになっていかないと、事業として成り立っていかない。早く課題が解決され、カーボンニュートラル関連が事業化され、地球温暖化にストップをかけることを切に願う。
確定申告を完了した。
会計ソフトを使い、e-taxと連携させ電子申告をした。確かに会計ソフトを使うと、簿記の知識がなくとも、青色申告の決算書を作成して所得税の申告ができる。消費税の申告も同様にできる。
入力途中でエラーが発生、確認してみると仕入れにおける消費税を間違って入力していた。間違いを自動的に見つけてくれるのは、ソフトを使う利点だと。
しかし、本当に間違いなく申告できたのかどうかは、確認できない、というより面倒なので確認したくない。作成した提出書類はPDFにして見られるので、確認できないことはないのだが、それを細かくひとつひとつ確認するのであれば何のために会計ソフトに任せたのか、ということになる。
とりあえず、ざっと目を通してクリック（提出）した。
申告書自体がもっと簡単になって、たとえ青色申告であっても家計簿程度になってくれれば、簿記の知識のない人でも会計ソフトに頼らず申告できるのにと思う。
営業から参考図として図面の出図を求められることが多々あった。目的を確認すると、顧客が検討するためと言うだけで、それ以上のことはわからない。要求してきた営業自身もそれ以上知らないようだった。
出図することは、簡単にできる。しかし、その目的や使われ方を知らずに、むやみやたらに出してしまうことは、技術情報の流出にほかならない。
現在は、メーカーのサイトからCADデータもダウンロードできる。しかし、そのデータには社外秘となるような部分は端折られているか、ダウンロードそのものが出来なくされている。
紙の図面であっても、CADデータであっても同様である。独自技術やノウハウは社外秘なのである。自社のそれについては認識が甘くなりがち、そんなものが該当するとは思っていない、ということがよくある。
たかが参考図や参考データといっても、図面やデータに変わりなく、そこには社外秘に該当する独自技術やノウハウが入っている可能性がある。
図面の出図やデータの開示には、個人判断でなく、文書化された社内規定、基準とその手続きまで決めた文書管理規定が必要である。
リスキリングは、ＯＪＴでは得られないものを学ぶことが出来る。
ＯＪＴは、社内の熟練者から仕事を通じて、その仕事に即使える知識やノウハウ、もっと簡潔に言えば仕事そのものを学び身に付けることができる。
それに対しリスキリングは、社内にない知識、ＯＪＴでは得られないものを学ぶことが出来る。ＯＪＴは仕事に直結してすぐに役立つが、社内にないものは得ることが出来ない。リスキリングは、すぐには使えないかもしれないが、これまで社内になかったものを得ることが出来る。これは将来への投資でもある。
リスキリングについて、これまで様々な経営者（主に中小企業だが）に考えを聞いてきた。その結果をまとめると、大きく次の4つに分けられる。
①
反対
②
やや消極的
③
やや積極的
④
積極的
考えと対応を見ていくと、
一番ネガティブな「①反対」においては、ＯＪＴで十分、今の事業に関係ない、そんなことをして社員が転職でもしてしまったら困る、というものが多い。実際、話をしていると「それが今やっている事業に何の役に立つのか？」といった今しか見ていない近視眼的な意見もしばしば見受けられる。
次に「②やや消極的」では、特に必要と思っていないが、業務に影響しなければ社員が自分から学ぶのを止めはしない。ただし協力もしない、というのが多い。
「③やや積極的」は、必要性は認めるが会社として何かを提供することはしない。ただし、便宜を図ったりして協力はする。
「④積極的」は、必要性を大いに認め、社員に奨励し、外部講習の受講費の負担をしたり、場合によっては外部から講師を招いて社内で研修を行ったりする。
どれがベストな選択であろうか。
「①反対」は論外であろう。将来に向けた会社の発展も、社員の能力向上も期待できない。
対局の「④積極的」がベストな解ではないかと思う。会社の発展性も社員の能力向上も期待でき、そこには「Win Win」の関係を構築できる。社員も会社が自分の成長を手伝ってくけるとなれば、会社に対するロイヤリティが高まり、転職されてしまうリスクも減らせられるのではないだろうか。
森永卓郎氏が死去した。彼の書いた本は何冊か読んでいる。上から目線でなく、庶民側に立った内容で、好感がもてる著作だ。
講演も聞いたことがある。その時、たまたまトイレで出くわしたが、正直なところ、同年代の私が見ても冴えないオヤジであった。それが、台上に上がると話がうまく、途端にカッコよく見えた。
しかし、本当にカッコいいと思ったのは、今回の件である。一時は余命宣告されながらも、自分の癌を告げ、やせ細りながらも平然とテレビに出演していた。その間、新たに本まで出筆している。そして、死亡する前日まで、ラジオに出演した。
言い方を変えれば、死ぬまで働いたのかもしれないが、それは多くの人にとっての労働、生活費を稼ぐため嫌々働くのとは違っていたと思う。でなければ、死ぬ前の日まで働かない。働くのではなく、自分の言いたいこと、したいことであったのだと思う。
何か、人生の理想的な死に方を見せられたような気がする。今死ぬわけではないが、見習ってみたい。ただ、最後まで続けるのが、何なのかはわからないが。
技術・ノウハウの流出について考えてみたい。
自社の持つ独自技術やノウハウの外部への流出は、後になって気づくことが多い。どこの企業であっても、その後対処をし、流出を防ごうとする。
しかし、形のある物品と違って、知的財産である技術やノウハウは、取り返すことができない。
データや図面であれば、流出した時の元データや図面を取り戻しても（インターネットであれば消去しても）、コピーされた可能性は高いし、それを見た人の頭の中に入ってしまっている。それは、流出媒体が何であっても同様だ。
サンプル品 (試作品) の流出てあれば、そのサンプル品を回収できても、現物検証されてしまっている可能性がある。検証記録も取られているだろうし、それに関係した人達の頭の中に記憶されている。
知的財産は、企業にとってかけがえのない財産なのだが、一度流出してしまうと財産ではなくなってしまう。つまり財産の減少、損失となる。同じものを知り戻すことはできない。苦労して築いてきた知的財産が、消滅してしまうことになり、それを競合を含む他社に無償で使用されてしまうことになる。
流出してから対策ではなく、流出させない対策が必要になる。流出してからでは遅いのだ。